株板あぷろだの管理人がつづるメモです。
「人の行く 裏に道あり 花の山 いずれを行くも 散らぬ間に行け」
 
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株板あぷろだ閉鎖
株板あぷろだは鯖借りてるland.toのほうからメールが来てて、どうも止められちゃったみたいです。 また他の鯖を借りて移住してもいいんですが、相場も調整入りしそうだし、市況スレも人減ったし、 どう見ても株をやってなさそうなネトウヨに粘着されるのも面倒なんで、株板あぷろだは閉鎖ってことでお願いします。

みなさん3年の長い間、楽しい時間をどうもありがとうございました。

痛みを知らない子供が嫌い  心をなくした大人が嫌い 
楽しい画像と株が好き バイバーイ
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日経平均15000越え
日経平均が15000を越えました。後場に中国系ファンドの日本参入の噂が流れて暴騰。こないだのFRB緊急利下げに続いてなんかウワサが多い相場です。
ニュースは豪州でハワード首相が落選して政権交代、十勝岳で雪崩4人死亡などでした。

日経平均 15,135.21 +246.44
TOPIX 1,467.03 +29.65
ドル円 108.42 +0.05
日経平均、大幅続伸・終値246円高の1万5135円
 26日の東京株式市場で日経平均株価は大幅続伸。終値は前週末比246円44銭(1.66%)高の1万5135円21銭だった。3営業日ぶりに終値ベースで1万5000円台を回復した。日経平均の続伸は10月31日―11月1日以来。前週末の米株式相場が急反発したことを受け、国内でも金融株を中心に自律反発狙いの買いが入った。アジア株式相場が全面高の展開となったことも買い安心感につながった。東証株価指数(TOPIX)は3営業日ぶりに反発。
 前引け後には「中国の外貨準備の一部を運用するために設立された『中国投資有限責任公司』が日本株式への投資に乗り出す」との日本経済新聞ニュースがQUICK端末などを通じて伝わり、需給改善期待から株価指数先物主導で上げ幅を400円超まで急拡大する局面があった。ただ、大引けにかけては戻り待ちや利益確定の売りに押されて急速に伸び悩み、後場の安値で引けた。

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日経平均15000割れ
日経平均が15000を割りました。本当は昨日15000割れて引けてもよかったのにFRB緊急利下げの噂で後場暴騰したので、それがはがれた形です。シティの格下げでNYダウは13000割れた後ちょい戻し。円高も進行して108円台に突入。原油先物99ドルで高い。
ニュースは福田首相の訪米とアジア外交、四国で祖母孫3人行方不明、入国審査に指紋と顔写真導入、阿部寛が結婚などでした。

日経平均 14,837.66 -373.86
TOPIX 1,438.72 -30.55
ドル円 108.53 -1.44

東証大引け・大幅反落――年初来安値更新、1万5000円割れ
21日の東京株式市場は日経平均株価が大幅に反落。大引けは前日比373円86銭(2.46%)安の1万4837円66銭だった。19日につけた年初来安値を2日ぶりに更新した。終値で1万5000円を割り込んだのは2006年7月26日以来、約1年4カ月ぶり。外国為替市場での円高・ドル安基調を嫌気した売りが優勢で、朝方から主力株が売られた。午後に入って急ピッチで円高・ドル安が進み、円が今年の最高値を更新すると日経平均は下げ幅が400円を超えた。東証株価指数(TOPIX)も大幅に反落し、13日以来、約1週間ぶりに年初来安値を更新した。
 20日の米株式相場は反発したが、外為市場での円相場の動きが嫌気売りを誘った。前日の日経平均の上昇が米連邦準備理事会(FRB)による緊急利下げのうわさによるものだったことから、実際に実施されなかったことで反動の売りが優勢になった。またアジア株が全面安だったことも売り材料視する声があった。「午後に入って下げ足を速めたことで、追い証回避や持ち高整理の売りが膨らんだ」(国内証券)との見方も出ていた。
 財務省は寄り付き前、10月の貿易統計を発表し、輸出超過額が大幅に増えたが、自動車株や機械株など株式相場の支援材料にはならなかった。
 東証1部の売買代金は概算で2兆7902億円で、売買高は同21億7218万株。値下がり銘柄数は1223、値上がりは422、変わらずは70だった。
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日経平均が年初来安値更新
金曜日のNY市場の下落を受けて、日経平均は年初来安値を更新しました。一時15000を割る展開に。サブプライムローンで米銀5位のワコビアが17億ドルの損失。格付け機関のインチキなど。円高もさらに進行して109円台に突入。2006年5月17日以来、1年半ぶり。

日経平均 15,197.09 -386.33
TOPIX 1,456.40 -37.95
ドル円 109.94 -0.75

東証大引け・7日続落、年初来安値――米株安や円高などを嫌気
 12日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に7日続落。終値は前週末比386円33銭(2.48%)安の1万5197円9銭で、8月17日に付けていた年初来安値(1万5273円68銭)を約3カ月ぶりに更新した。2006年8月7日(1万5154円6銭)以来の安い水準で、7日続落は2005年5月9日―17日以来となる。前週末9日の米国株急落や円高進行を嫌気した売りが膨らみ、終日大幅に安い水準で推移した。ただ、大引けにかけては売り方の買い戻しや押し目買いでやや下げ渋った。
 東証株価指数(TOPIX)も大幅に7日続落。終値は前週末比37.95ポイント安の1456.40で、8月17日の年初来安値(1480.39)を更新。2005年10月31日(1444.73)以来の安い水準を付けた。
 信用力の低い個人向け住宅融資(サブプライムローン)問題を発端とした米国株安が止まらず、前週末の米ダウ工業株30種平均は223ドル下落。米景気減速懸念は外国為替市場でのドル売り・円買いにもつながり、円相場は大きく上昇した。東京市場でも主力の輸出関連株が全面安となったほか、大手銀行株が軒並み年初来安値を更新。内需や資源関連株なども幅広く売られ、全面安の様相だった。
 後場に入ると円相場が一時1ドル=109円台に急上昇。アジア株安やGLOBEX(シカゴ先物取引システム)におけるナスダック100株価指数先物の下落も重しになり、取引時間中では2006年7月27日以来の1万5000円割れの場面もあった。
 東証1部の売買代金は概算で3兆520億円、売買高は23億4390万株と高水準。東証1部の値下がり銘柄数は1579と全体の9割超を占めた。値上がり銘柄数は112、変わらずは28だった。
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日経平均16000割れ
日経平均は16000を割りました。サブプライムローンとドル安といういつものネタ。中国要人が外貨をユーロで準備すると発言。原油、金は引き続き高騰して、荒れ気味の相場です。
ニュースはGMが4兆円の損失、シティCEO辞任、小沢辞意撤回、読売が記事を捏造、山田洋行元専務逮捕などでした。

日経平均 15,771.57 -325.11
TOPIX 1,516.94 -39.75
ドル円 112.86 +0.10

東証大引け・大幅に5日続落 米株安や円高受け主力株は全面安
 8日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に5日続落。終値は前日比325円11銭(2.02%)安の1万5771円57銭で、9月18日以来、約1カ月半ぶりに1万6000円を割り込んだ。5日続落は2月27日―3月5日以来となる。前日の米株式相場の急落や円相場の上昇を嫌気した売りが幅広い銘柄に膨らみ、終日安い水準での推移。後場中ごろ過ぎには売り方の買い戻しなどでやや下げ渋ったが、積極的な押し目買いは続かなかった。外部環境の悪化を受けて主力の輸出関連株が軒並み安となったほか、内需関連株も住宅販売の減少傾向などが嫌気された。東証株価指数(TOPIX)も大幅に5日続落。
 信用力の低い個人向け住宅融資(サブプライムローン)問題や企業業績への懸念から、前日の米株式市場でダウ工業株30種平均は360ドルと大きく下落。外国為替市場でのドル売りで円が1ドル=112円台まで上昇したことも重しになり、主力株はほぼ全面安の展開だった。寄り付き前に発表された9月の機械受注統計が市場予想を大きく下回り、国内景気の先行き不透明感も台頭した。後場に入るとアジア株式相場が急落したほか、GLOBEX(シカゴ先物取引システム)でナスダック100株価指数先物が下落していることで日本時間今晩の米株安も懸念され、先物への大口の仕掛け的な売りも巻き込んで下げ幅を470円まで拡大する場面があった。
 大量の売りが膨らんだことにより、東証1部の売買代金は概算で3兆465億円と3兆円台に乗せた。売買高も24億5445万株と高水準。東証1部の値下がり銘柄数は1565と全体の9割超を占めた。年初来安値を付けた8月17日(1620)以来の高水準。値上がり銘柄数は128、変わらずは25だった。
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FOMC0.25%利下げ・原油96ドル・金800ドル
FOMCが0.25%の利下げを決定し、利率4.5%に。原油が96ドル台を付け史上最高値更新。金は800ドル突破、1980年以来28年ぶり。ユーロドルは1.45で史上最高値更新。
相場は荒れ気味。アメリカのGDPは4%近くあり好調。
ニュースはガソリンや灯油など各種値上げ、給油法案、食品偽装、中日が日本シリーズ優勝など。

日経平均 16,870.40 +132.77
TOPIX 1,635.78 +15.71
ドル円 115.73 +0.33

米国株、大幅反発――ダウ137ドル、ナスダック42ポイント高 指標や利下げ受け
 10月31日の米株式相場は大幅反発。ダウ工業株30種平均は前日比137ドル54セント高の1万3930ドル1セントで終えた。ナスダック総合株価指数は同42.41ポイント高の2859.12と、2001年1月24日以来の高値で終えた。米景気の底堅さを示す指標が続いたほか、米連邦準備理事会(FRB)の利下げを受け、買いが優勢となった。
 この日発表された米景気指標は市場予想を上回るものが多く、先行きの米景気に関する懸念が後退した。午後2時15分ごろにFRBは、米連邦公開市場委員会(FOMC)で0.25%の利下げを決定したと発表。声明文を受けて追加利下げ観測が後退したことから売られる場面もあったが、次第に買いが優勢となった。
 早朝にオートマチック・データ・プロセッシング(ADP)が発表した10月の全米雇用リポートは市場予想より強い数字となり、11月2日の米雇用統計の上振れ期待を誘った。7―9月期の実質国内総生産(GDP)速報値は前期比年率3.9%増と、予想(3.2%増)を大きく上回った。午前10時に発表された9月の建設支出も市場予想を上回った。住宅不況や金融市場の混乱のなか、米景気が底堅さを維持しているとして、市場心理を強気に傾けた。
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ブラマン20周年でダウ急落
ブラックマンデー20周年を記念して、ダウは方眼紙追加しながら急落しました。空気読んでるなぁ。
G7がサブプライムや政府系ファンドについて共同声明を出しています。

Dow 13,522.02 -366.94 -2.64%
Nasdaq 2,725.16 -74.15 -2.65%

NYダウ急落、366ドル安・今年3番目の下げ
 19日の米株式市場でダウ工業株30種平均は急落した。前日比366ドル94セント安の1万3522ドル02セントで取引を終え、今年3番目の下げ幅となった。有力企業の業績低迷で米景気の先行き不透明感が強まった。市場関係者の予想によると来週発表予定の経済指標に明るい材料は乏しく、株式相場は軟調な展開が続く可能性もある。
 ダウ平均は5日続落。9月17日以来約1カ月ぶりの安値となった。前日比の下げ幅は一時377ドル超に広がった。ハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数も3日ぶりに反落。同74.15ポイント安の2725.16で終えた。
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日経平均17000割れ
円高の進行で日経平均は17000を割りました。円は一時114円台。ユーロドルは1ユーロ1.4320ドルで導入来高値更新。原油は90ドルを突破。インド株の外人購入はまだ揉めそうです。

日経平均 16,814.37 -291.72
TOPIX 1,591.28 -26.47
ドル円 115.39 -0.21

東証大引け・大幅反落――3週間ぶりの安値水準、円高など嫌気
 19日の東京株式市場で日経平均株価は大幅反落。終値は前日比291円72銭(1.71%)安の1万6814円37銭と、9月28日以来の3週間ぶりの安値水準。円相場の上昇が輸出関連企業を中心に業績の圧迫につながるとの警戒感が広がったほか、インド株の下落が心理的な重しになった。日経平均は一時、1万6711円まで下落し、心理的な節目とされる25日移動平均(1万6754円)を割り込む場面もあった。東証株価指数(TOPIX)も大幅安。
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日経平均17000越え
日経平均は反発して17000を越えました。ひきつづき外人でもインド株を買えるそうで安心感が広がってます。

日経平均 17,106.09 +150.78
TOPIX 1,617.75 +17.46
ドル円 116.04 -0.66

東証大引け・3日ぶり反発――自律反発狙い、金融株に買い
 18日の東京株式市場で日経平均株価は3日ぶり反発。終値は前日比150円78銭(0.89%)高の1万7106円9銭だった。前日までの2日間で400円超下落したことで短期的な過熱感が後退し、軟調な展開が続いていた銀行や証券など金融株に自律反発狙いの買いが入った。前日の急落の要因となったインド株式相場が反発し、買い安心感が広がったことも相場水準を押し上げた。東証株価指数(TOPIX)は5日ぶり反発。
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日経平均17000割れ
日経平均が17000を割りました。サブプライムローン問題に続き、トルコのクルド攻撃懸念で原油先物相場が一時1バレル88ドル台に上昇し、連日で最高値を更新。金先物も760台で高値。8月対米証券投資の売り越し額、過去最高の1630億ドルでアメリカから資金流出。インド議会が外国人投資家のインド株購入を制限する法律を提出。

日経平均 16,955.31 -182.61
TOPIX 1,600.29 -24.96
ドル円 116.50 -0.26
日経平均続落、182円安の1万6955円
 17日の東京株式市場で日経平均株価は続落。終値は前日比182円61銭(1.07%)安の1万6955円31銭で、終値ベースで1日以来、約2週間ぶりに1万7000円を割り込んだ。前日16日の米株式相場が続落したこともあり、米国の信用力の低い個人向け住宅融資(サブプライムローン)問題の再燃を受けた外国人売りがきょうも継続。幅広い銘柄が売られ、朝方から安い水準での推移が続いた。東証株価指数(TOPIX)は大幅に続落。日経平均をTOPIXで除したNT倍率(大引け時点)は10.59倍と、2002年5月20日(10.61倍)以来の高水準を付けた。
 信用収縮懸念から、外国人投資家はリスク資産の圧縮を急いでいるとみられ、前日に続いて大手銀行やその他金融、証券など金融株が大きく下落した。海外ファンドの決算対策の売りなども出ていたといい、鉄鋼や海運、建機など好業績期待の強い銘柄も利益確定や換金売りに押された。半面、前日に米ヤフーやインテルが好業績を発表したことが支えになり、ハイテク株の一角が逆行高となった。

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